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【地方からの挑戦(2)】「走り方の技術」向上で頂点へ 準備の大切さ説く松山大学女子駅伝部コーチ・村井啓一さん [■国内ニュース]

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2017.4.9 08:00

【地方からの挑戦(2)】「走り方の技術」向上で頂点へ 準備の大切さ説く松山大学女子駅伝部コーチ・村井啓一さん

「第34回全日本大学女子駅伝」で初優勝のゴールテープを切る高見澤安珠選手=仙台市

 松山大学女子駅伝部のモットーは「コツコツ、淡々、丁寧に」-心を込めて。大西崇仁監督が常に選手たちに語りかけている言葉だ。平成20年に全日本大学女子駅伝に初出場し、18位だった順位が、3回目の出場で4位となりシード権を獲得。以来7年間シード権を逃したことはない。常にパフォーマンスを発揮する選手たちの活躍を支える「準備とこだわり」の一部を紹介したい。

 チームを率いる大西監督は日本体育大学卒業後、旅行会社に就職するが、指導者を目指し、退社して大学院に進学。日本体育大学の陸上競技部短距離のコーチを9年間務めた「動き作り」のプロフェッショナルだ。

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【クローズアップ科学】1メートル段差越え、引き出し開けて…電通大のヘビロボはオモチャを超えた [産業・技術]

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2017.4.9 10:00

【クローズアップ科学】1メートル段差越え、引き出し開けて…電通大のヘビロボはオモチャを超えた

本物の蛇よりはずんぐりしているが、ヘビ型ロボットとしてはコンパクトな電通大の「T2 スネーク3」  

 機械や配管が狭い場所にぎっしりと入り組む工場などでは、安全な操業のために毎日、施設内の巡回点検を行っている。時には危険も伴う重労働だが、電気通信大などの研究チームは、巡回点検を人に代わって行うヘビ型ロボットを開発中だ。既に、大きな段差や急傾斜を上り下りする能力では世界最高性能を実現しているという。いったいどんなロボットなのか。さっそく、東京都調布市の同大キャンパスで行われた公開実験を見に行ってきた。(伊藤壽一郎)

多連結でしなやか動作

 ウィーン、ウィーン-。いかにもロボットらしいモーター音を響かせながら、実験会場内をヘビのように身をくねらせ進んでいく。その名も「T2 スネーク3」。全長1・7メートル、高さ12センチ、幅15センチ。重量は9キロで、充電池で約1時間動作する。本物のヘビと比べたら、かなりずんぐりしているが、ヘビ型ロボットとしては、だいぶコンパクトな印象だ。

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【原坂一郎の子育て相談】つらいことも我慢して抱え込む息子…親はどう対応すれば [ライフ]

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2017.4.9 08:00

【原坂一郎の子育て相談】つらいことも我慢して抱え込む息子…親はどう対応すれば

イラスト・藤原隆兵

相談

 5歳の男児の父親です。息子は嫌なことやつらいことをグッと我慢し抱え込むようです。友達とのトラブルなども後で話すので手遅れになることが多く、何かをもらうために並ぶときはいつも最後尾です。情けなく思うこともありますが、親はどう対応をしたら良いでしょうか?

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【沖縄のジャンヌ・ダルクはかく語りき】我那覇真子さん「FBIのエージェントになりたかった」「沖縄は『保革伯仲』が真の姿」「実家近くをウロウロする人が…」 [日本を取り戻す]

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2017.4.9 13:53

【沖縄のジャンヌ・ダルクはかく語りき】我那覇真子さん「FBIのエージェントになりたかった」「沖縄は『保革伯仲』が真の姿」「実家近くをウロウロする人が…」

「琉球新報・沖縄タイムスを正す県民・国民の会」代表運営委員の我那覇真子氏=2月24日、東京都千代田区(寺河内美奈撮影)  

 東京MXテレビの番組「ニュース女子」をめぐり、同番組を放送倫理・番組向上機構(BPO)に市民団体「のりこえねっと」の辛淑玉(シン・スゴ)共同代表が番組内容の審議を申し立てたことがきっかけで、一躍注目された「琉球新報・沖縄タイムスを正す県民・国民の会」代表運営委員で、沖縄県名護市の専門チャンネルキャスターも務める我那覇真子さん(27)。

 「ニュース女子」を激しく攻撃した辛淑玉氏に「言論弾圧で、人身攻撃だ」と反論し、公開討論を申し入れた「沖縄のジャンヌダルク」。小柄で日ごろは恥ずかしがり屋にも見える女性だが、2月に都内で行われた会見の際には、記者会見場の最前列に陣取った「対レイシスト行動集団」の野間易道氏らが会見で食い下がった際、「ダメです」ときっぱり拒絶した芯の強さも見せる。「沖縄は反日ではない」と県民の一人として訴え続ける我那覇さんの素顔に迫った。

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「朝日新聞ですら右派」はウソでなかった 沖縄で見た地元メディア 山城博治被告は1面トップで英雄扱い [●マスコミの実態]

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2017.4.9 12:31

「朝日新聞ですら右派」はウソでなかった 沖縄で見た地元メディア 山城博治被告は1面トップで英雄扱い

沖縄平和運動センター議長の山城博治被告の保釈を伝える琉球新報(左)と沖縄タイムス(三枝玄太郎撮影)

 沖縄県に3泊4日で出張取材に行ってきた。沖縄教育オンブズマン協会会長で、普天間基地移設反対派などの暴力を伴う抗議活動などをネットで配信している手登根安則(てどこん・やすのり)さんが「朝日新聞ですら沖縄では右派だ」と言っていたが、その言葉はウソではなかった。(WEB編集チーム 三枝玄太郎)

 約束していた「琉球新報・沖縄タイムスを正す県民・国民の会」代表運営委員、我那覇真子さん(27)のインタビュー取材を終えたとき、我那覇さんが「ここ5日の新報とタイムスです」と言って、新聞の束を渡してくれた。

 古新聞の束を抱えて空港をうろうろするのは気恥ずかしかったが、東京で腰を落ち着けて読んでみると、聞きしに勝る「偏向」ぶりに、人の目を気にしながらも持って帰ってきて良かったと思った。

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「中国で売れている自動車」の驚くべき内訳 [経営・ビジネス]

JBPress

「中国で売れている自動車」の驚くべき内訳

中国にのめり込む自動車メーカーにワナはないのか?

2017.4.10(月) 鶴岡 弘之
2016年の北京モーターショーでマツダが公開したSUV「CX-4」(筆者撮影)

2016年に全世界で販売された新車の数は推計で9320万台。そのうち2803万台は中国本土で販売された。いまや中国は世界最大の自動車消費国である。

『中国のワナ 自動車産業月例報告10年分』(三栄書房)

中国の自動車市場の飛躍的な成長を1980年代半ばからウォッチし続けてきたジャーナリストの牧野茂雄氏が、このたび『中国のワナ 自動車産業月例報告10年分』(三栄書房)を上梓した。「Motor Fan illustrated」に2006年から連載されてきた10年分コラムを元に、加筆と「後日談」を加えたものである。

拡大著しい中国市場を攻め落とすため、日系メーカーも欧米メーカーも前のめりになって大規模な投資を敢行している。だが、中国の自動車市場の成長と変化を長らく見つめてきた牧野氏は、そこには「落とし穴」がひそんでいると警鐘を鳴らす。一体どういうことだろうか。

販売台数の3割はSUV

牧野茂氏は最近の中国市場の特徴について「驚くべきなのは売れている車の内訳です」と語る。

中国では2016年に販売された2803万台のうち905万台がSUV(スポーツ・ユーティリティ・ビークル)だった。販売台数の32%をSUVが占めるのだ。ちなみに日本では軽も含めて全体の10%以下である。

SUVとは、車室床が地面から高い位置にあり、ある程度の未舗装路や冠水路でも走破でき、スノーボードやキャンプ道具など大きくかさばる荷物を積むための荷室容積を持ったモデルだ。「ルーツは米国のジープなど軍用多目的車両です。それを1970年代末のフォードやGM(ゼネラル・モータース)が、スポーツのためのユーティリティ(有用)というジャンルに仕立てたのがSUVの始まりです」(牧野氏)。

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タグ:中国のワナ
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専守防衛から「積極防衛」への転換を [国防論評]

JBPress

専守防衛から「積極防衛」への転換を

被害を前提にする防衛戦略では立ち直れない

2017.4.10(月) 森 清勇
トランプ大統領、対北で防衛力強化を明言 安倍首相と電話会談

米首都ワシントンで開かれた日米首脳会談で握手を交わす安倍晋三首相とドナルド・トランプ大統領(2017年2月10日撮影)〔AFPBB News

北朝鮮は核と大陸間弾道弾(ICBM)の開発を異常なピッチで進めている。米国の新政権による北朝鮮政策が固まらないうちに核搭載のICBMを確保し、米国の行動を抑止したい意図が見え見えである。

米国(本土ばかりでなく米国領の一部でも)を射程範囲に収める核兵器搭載ミサイルの数がわずかでも、米国の拡大抑止にブレーキをかけることができるとみているからであろう。その結果は日本などへの拡大抑止力の低下にもつながる。

米国の拡大核抑止力の低下は、日米・米韓同盟の信頼性を揺がせ、米国の同盟国である日米分断、米韓分断にも等しい状況をもたらしかねない。

その結果、日本の安全を著しく低下させ、「座して死を待つ」悪夢を見る状況が現出する。こうした悪夢をもたらす状況の激変から、日本では今まで封印されてきた「敵基地攻撃能力」問題がようやく語られるようになってきた。

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タグ:積極防衛
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公共投資は本当に無駄なのか? [政治論評]

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 公共投資というと、「無駄な道路を作るために税金を使い、しかも景気も回復しない」と考えている人が少なくないようですが、筆者はそうは思っていません。今回は、公共投資の意義について考えてみましょう。

(iStock)

利用価値の小さい道路も多いが、必要な補修も必要な道路も多数

 公共投資と言うと、山奥に立派な道路を作るような「無駄」を想像する人も多いと思いますが、必要な道路や橋も多数作られています。最近では、高度成長期に大量に作られた道路や橋が耐用年数を過ぎつつ有り、その補修や補強だけでも莫大なニーズがあります。

 問題は、どうやって「無駄」な公共投資を減らして必要な公共投資を増やしていくか、でしょう。これは、「田舎の衰退を止めるために、田舎に道路等を作る」のか、「田舎の人に頼んで都会に移住してもらう」のか、といった大きな価値観の問題が背景にあるので難しいでしょうが、効率を考えれば後者が良いに決まっています。あとは、「生まれ育った場所を離れたくない」という田舎の人々の希望をかなえるために、都会の人々がどれだけ「自分たちの税金を使ってあげよう」と考えるのか、という問題でしょう。

 高度成長期なら、税収が急激に増えていたので、政治家が地元に立派な道路を作る事も容易でした。人口も増えていたので「国土の均衡ある発展」を目指す事も可能でした。しかし、これからは人口が減っていき、税収も伸びない中で、何を優先するのか、政治家も国民も真剣に考える必要があるでしょう。

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タグ:公共投資
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トランプ大統領のシリア攻撃をクリントン氏も支持 [●世界の軍事情勢]

JBPress

トランプ大統領のシリア攻撃をクリントン氏も支持

共和党も民主党も幅広く賛同の意を表明

2017.4.9(日) 古森 義久
米ミサイル攻撃で複数の死者、シリア空軍基地ほぼ壊滅か

米駆逐艦ポーターが地中海から行ったシリアへのミサイル攻撃。米海軍提供(2017年4月7日撮影・公開)。(c)AFP/US NAVY/Mass Communication Specialist 3rd Class Ford Williams〔AFPBB News

「ドナルド・トランプ氏は初めて米国大統領になった」――トランプ大統領が実行したシリアの空軍基地攻撃に対して、民主党系の評論家がこんな賞賛の言葉を送った。

共和党も民主党も支持

4月4日、トランプ大統領がシリア政府軍の化学兵器使用への制裁として、59発のトマホーク巡航ミサイルによるシリアのシャイラト空軍基地への攻撃を断行した。

この攻撃は米国内で共和、民主の両党側から幅広く支持されている。トランプ氏の施策が両党側からこれだけ支持されるのは、1月に大統領に就任して以来初めてである。この展開を機に、トランプ政権に対する一般の評価にも変化が起きるかもしれない。

CNNテレビの国際問題評論家ファリード・ザカリア氏は4月7日の番組で、トランプ政権が実施したシリア攻撃について、「ドナルド・トランプ氏は就任以来78日目にして初めてアメリカ合衆国大統領となった」「トランプ氏は国際的な基準やルールを明確に述べ、世界の中で正義を行使する米国の役割を語った」と述べ、攻撃に賛成した。

ザカリア氏は民主党系リベラル派のベテラン記者である。これまではトランプ氏の言動や政策を選挙期間から厳しく批判してきた。だが今回は、国際法規に違反する化学兵器を使用したシリアへの武力行使を、「米国の大統領らしい行い」だと称讃した。

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